日本円短期見通し：米ドル／円は5月および2023年の高値に迫る

日本円テクニカル予想：米ドル／円短期トレードレベル

日本円は４日連続で値下がり、米ドル／円は5月の安値から2.4%の上昇
米ドル／円は現在、今年の高値周辺の主要なレジスタンスゾーンに向かっている
レジスタンスラインは137.36/91円（主要レジスタンスライン）、139.58円、140.33円。サポートラインは135.75円、134.30円周辺、133.50/71円

円は4日連続の下落をつけつつあり、米ドル／円はふたたび今年の高値に向かい始めている。全体としてのテクニカルな見通しは依然として値上がりにつながるものだが、すぐ上の主要なレジスタンスラインに対しては値上がりの勢いが脆弱になる可能性があり、このゾーンを前にした勢いの消耗や変曲のリスクが高まっている。ここでは5月末までの米ドル／円の週足テクニカルチャートでの重要な最新目標価格と、無効化レベルを紹介する。

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日本円価格チャート–米ドル／円日足

チャート作成：シニアテクニカルストラテジスト、Michael Boutros

テクニカル予想：先月の日本円短期見通しでは、米ドル／円が重要な節目となる135円付近を試しつつあることに触れ、「次の高値に向けた勢いがつくにはｍこのしきい値を超えるか、終値がここより上になる必要がある」と述べた。米ドル／円は4月の終値に向けて勢いよく値上がりしたものの、137.36／90円付近の主要レジスタンスラインで頭打ちになっている。この領域は今年の高値／高値日の終値であり、12月の高値から伸ばした基本トレンドラインのレジスタンスと合流する地点だ。価格はこのしきい値から5月の始値まで急落し、3日連続の下落後、現在はここ1か月のレンジを形成している。3月のサポートスロープからの反転は、今日になって月初めのレジスタンスラインを超え、強気筋が再び高値を狙える範囲まで来ている。

日本円価格チャート– 米ドル／円240分足

チャート作成：シニアテクニカルストラテジスト、Michael Boutros

備考：円の値動きを詳しく見ると、米ドル／円の価格回復は200日間移動平均にあたる137.05円に近付きつつあり、主要なレジスタンスラインはすぐ上の137.36／91円付近となっている。今年のオープニングレンジからのブレイクアウトが確定するには、このラインを超えるか、終値がここより高くなる必要がある。このようなシナリオでは、2022年の下落からの50%リトレースメントにあたる139.58円、さらに今年の値上がりからの100%エクステンションにあたる140.33円の目標レジスタンスラインに向けて、さらに急な値動きが起きるリスクがある。週初めからのサポートラインは135.75円となっており、その下で現在は134.30円周辺にあたる3月のサポートスロープ（青色）が価格を支えている。最終的には、今月の安値／50%のリトレースメントにあたる133.50/71円を下抜けするか、終値で下回ると、年間レンジ内でより大規模な調整が進行しているサインとなり、61.8%のフィボナッチリトレースメントである132.75円以下に向けてさらに値下がりする可能性がある。

結論:米ドル／円の値上がりは、今年の高値に向かって極めて重要なレジスタンスラインに近づいている。トレードの観点ではロングエクスポージャーを減らし、防護のためのストップ注文を出すのに適したゾーンだ。今年の高値に到達するまでは、目先の展開が脆弱であるため、値上がりの勢いの消耗や変曲に注意が必要だ。米ドル／円の長期的な取引レベルの予想については、私の最新の日本円週間テクニカル予想を参考にしていただきたい。

主要な経済データ発表

経済カレンダー - 最新の経済動向と今後のイベントリスク。

注目の短期テクニカルチャート

カナダドル短期見通し：米ドル／カナダドルは今年のサポートラインを前に「種明かし」へ
英ポンド短期見通し：英ポンド／米ドルのブレイクアウトはBoEの政策に直面する
ユーロ短期見通し：ユーロ／米ドルのレジスタンスラインはFRBとECBの動向次第、NFPも焦点に
米ドル短期見通し：FOMC会合を前に米ドルの最前線は
金価格短期見通し：金／米ドルは全体として脆弱な状況に
オーストラリアドル短期見通し：豪ドル／米ドルの弱気筋が勢いづく

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本レポートに記載されている情報や見解は、一般的な情報としての使用のみを目的としたものであり、FX、CFD、その他あらゆる金融商品の購入や売却に関する勧誘や依頼の意図は全くありません。本文書に記載されている見解や情報は、予告や通知なく変更されることがあります。本文書は、特定の投資目的や背景、特定の受領者の意思などに沿って書かれ配布されたものではありません。本文書内で引用・言及されている過去の価格データは、当社独自の調査や分析に基づいており、当社はそのデータの提供元やそのデータそのものの信頼性につき、いかなる保証もせず、また筆者や訳者、各国の支社・支店も、本文書の内容の正確性や完全性についても一切保証しません。本文書については英語版を原本とし、翻訳版と原本に相違がある場合には、原本の内容が優先するものとします。本文書の内容に基づく直接または間接の損失、そして本文書を信頼したことにより生じた損失についても、当社は一切その責を負いません。

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