企業の株式を購入するための投資口座はすでにお持ちかもしれません。
この20年、株価指数取引や投資の人気は高まっています。なぜなら指数の取引であれば、たった一つのポジションを取るだけで国やセクター全体へのエクスポージャーを実現でき、複数の銘柄を対象にした数多くの取引を行う必要がないからです。
指数を取引する理由は他にもあります：
分散化：株価指数を活用すれば、一つの銘柄に依存することなく、マーケットの幅広い分野に対して一度に投資できます。
低いボラティリティ：株価指数の値動きは通常、他の資産クラスに比べて変動幅が小さくなります。複数の銘柄で構成されるため、指数の値動きに釣り合いが取れるからです。
利用のしやすさ：指数は経済全体を幅広く反映するため、ある特定のニッチ銘柄が過小評価されているか判断するなどのファンダメンタルズ分析を行う必要がありません。
FOREX.comは、2つの指数取引、CFDとノックアウトオプション、を提供します。
株価指数CFD
CFDは「Contract For Difference（差金決済取引）」の略で、各種マーケットを取引するための手法の一つです。現物の資産そのものを保有するのではなく、取引開始時と終了時における原資産の価格差で損益が発生する取引です。
株価指数CFDの取引によるメリットは以下の通りです：
ロングでもショートでも取引できる：株価指数CFD取引でポジションを保有する場合、「ロング」または「ショート」の2つの選択肢があります。ロングはマーケット の値上がりを予想した「買い」を意味し、ショートは値下がりを予想した「売り」を意味します。したがって、相場の上昇局面はもちろん、下落局面でも利益を得られる可能性があります。
CFDでレバレッジを効かせる：株式市場に直接投資する場合と同じエクスポージャー水準の取引を、より少額の証拠金（マージンともいいます）で始められます。取引を開始される時は、つまり、利益だけでなく損失も大きくなる可能性があることにご留意ください。ご自身の資金とポジションを慎重かつ分別を持って管理することが大切です。
保有ポートフォリオのヘッジができる：さまざまな現物株を保有している投資家であれば、ポートフォリオの損失を防ぐために指数を売るかもしれません。なぜなら、たとえ株式市場が下落しても保有する指数CFDのショートポジションの価値が上昇するため、株式による損失は相殺されるからです。一方で、株式市場が上昇した場合は、指数のショートポジションの価値が下がるため、現物株による利益が帳消しになることに十分ご注意ください。
FOREX.comで取引できる株価指数銘柄の詳細情報もご覧ください。
指数ノックアウトオプション
株価指数CFDの取引レートを原資産とし、その動きに連動するオプション取引です。取引数量とノックアウトレベル（損失確定レベル）を調整することにより、オプション料をコントロールすることができるため、少ない資金からスタートが可能です。週明けの窓やマーケットの乱高下でもノックアウトレベルでの決済が保証されているので、リスクを限定しながら、利益を追求することができます。
取引方法は、とてもシンプル。上昇予測の場合は「KO UP」、下落予測の場合は「KO DOWN」を選んで、取引数量とノックアウトレベルを選択するだけ。
株価指数CFDと同様、指数KOは、買いと売りの取引ができるだけでなく、保有ポートフォリオのヘッジとしての役割も果たします。さらに、他にも多くのメリットがあります：
「高い自由度とコントロール」
取引数量とノックアウトレベルを調整して、最大損失額（オプション料）を決定できます。最大損失額は、同じ取引数量であれば、ノックアウトレベルを原資産価格に近くすると小さくなり、遠くすると大きくなります。
「安心のリスク限定型」
最大損失は固定となりますので、リスクを限定しながら、利益獲得が狙えます。（注）円クロス以外のノックアウトオプションを取引した場合、円ベースでの最大損失額は円転レートの変動により固定されません。
「決済価格保証」
お客様の取引はノックアウトレベルに到達すると自動的に決済され、スリッページはありません。
CFDとノックアウトオプション、指数投資の違い
差金決済取引とノックアウトオプション、そして投資はいずれも、金融市場でポジションを取ることができますが、その効果には違いがあります。投資の場合は通常、マーケットの価格上昇と売却益を期待して買い持ちします。CFDとノックアウトオプションの場合、資産は保有せず、あくまでその値動きだけを投資対象とします。
株価指数を動かす要因
株価指数の値は、その構成銘柄の動きによって決まります。 株式市場の動きを見極める際に注目すべき判断材料をいくつかご紹介します。
政治情勢：政治は株価に大きなインパクトを及ぼす場合があります。選挙の結果次第では政策が変わることもあり、産業界にとっては逆風にも追い風にもなりえます。また外交的な緊張が高まれば、関税引き上げなどの影響があるかもしれません。
企業の発表:：主要企業の新CEO就任、合併、あるいは業績発表が、この企業を組み入れた指数に影響を与えることは珍しくありません。
経済指標：雇用統計、中銀声明、そして物価指数。これらはみな、景気動向の物差しになります。経済が好調な国への株式需要は高まる傾向にあります。
産業界のニュース：あるニュースが特定業種（例えば鉱業や銀行業など）の複数の大企業に影響を与える場合、より幅広い指数にも影響が及ぶ可能性があります。
