EUR/CHF

ユーロ - EUR

ユーロ (EUR) は、欧州連合の19か国の通貨です。1999年1月1日、EU諸国は金融政策を統一し（単一金融法実施）、ユーロを導入しました。2002年7月、ユーロがユーロ圏の法定通貨になりました。管理は、ユーロ圏諸国の中央銀行で構成される欧州中央銀行システム (ESCB) が行っています。ユーロは世界で2番目に広く使用されている通貨であり、1 日の平均外国為替取引高は2兆1,290億米ドルです。そのうち1日のスポット外国為替の平均取引高は 6,160 億米ドルです。2019年4月のユーロの1日平均外国為替取引高は、2010 年の39.0%と比較して、世界の1日平均外国為替取引高の 32.3% を占めました。

スイスフラン - CHF

フランはスイスとリヒテンシュタインの法定通貨で、国際コードは CHFです。スイスフランはスイス国立銀行が発行しています。サンチームはスイスの補助通貨単位で、1フランは100サンチームに相当します。2019年4月に国際決済銀行が行った調査によると、スイスフランの1日あたりの平均取引高は、世界の外国為替取引高の5.0%を占め、世界7位でした。

スイスフランの特徴

スイスフランの最も顕著な特徴として、安全な避難所の通貨と言われています。安定した政治情勢、健全な財政および金融政策、安定したマクロ経済により、スイスフランは有事の際の安全な通貨とされています。2011年の欧州債務危機の際、多くの投資家が安全を求めました。このため、スイスフランは対ドルで急騰し、2011年8月に対ドルで1.30に達しました。2011年9月6日、スイスフランの対ユーロ為替レートが1.095に達し、等価に近くなった際に、スイス国立銀行は対ユーロで1.2スイスフランという最低為替レートを規定してスイスフランの上昇を抑制しました。2015年1月15日、スイス国立銀行は対ユーロの上限を撤廃し、スイスフランは急騰しました。

マイナス金利が長引いているため、スイスフランも、日本円と同様に、高金利ペアでのキャリー トレードに適した通貨と見なされています。スイスのマイナス金利は、スイスが2015年に金利を引き下げ、マイナスになって以来、低下しています。2020年8月のスイスの金利は -0.75% でした。

ユーロとスイスフランの取引方法

ユーロの強さは、ユーロ圏の経済と密接に関連しています。ユーロ圏はEUのGDPの85%を占めており、ドイツ、フランス、イタリア、スペインの4か国がユーロ圏のGDPの3分の2を占めています。ドイツとフランスの2か国でユーロ圏のGDPの50%近くを占めます。ユーロ圏のGDPレポートは、各四半期の終了から2か月後にEurostatが発行します。レポートの発表に時間がかかるため、市場はすでにデータを事前に織り込んでいますが、GDPの発表は依然として市場に重要な影響を与えます。

欧州中央銀行は物価とインフレ率を基に金融政策と金利決定を行います。インフレ目標は2%です。ユーロ圏の主なインフレ指標は消費者物価指数 (CPI) です。相対的に言えば、ユーロ圏のCPI速報値、フランスのCPI、およびドイツの主要なCPIは、すべて毎月発表されます。発表は月末にあるため、時間的な制限から、これらの報告はトレーダーが注視すべきものとなっています。

経済発展、物価、インフレに基づく欧州中央銀行の金融政策は、ユーロに大きく影響します。その中で最も重要なのは政策金利の決定です。政策金利は事前に市場予想が行われ、欧州中央銀行の発表後にメディア向けの会見が開かれます。これが今後の経済発展の手がかりとなります。

さらに、ユーロは、米ドルの相対的な強さ、ブレグジット、ウクライナ危機などの政治要因、ギリシャの債務危機、イタリアの景気後退などの経済要因、また、他の多くの要因からも影響を受けます。

スイスフランの安全資産という性質により、世界が政治的および経済的に混乱する中、スイスフランは投資家に好まれ、買われ続けています。スイスフラン高もスイス経済にリスクをもたらしました。近年、スイス国立銀行は外国為替市場に介入して、スイスフランの上昇は鈍りましたが、行き過ぎた介入は各国から批判を受け、外国為替市場の不確実性が高まりました。

スイスフランに影響を与える主な経済公表データには、国内総生産/GDP (Gross Domestic products)、消費者物価指数/CPI (Consumer Price Index)、国際収支 (Balance of Payment)、KOF先行指標 (KOF Leading Indicators) があります。相対的に言えば、スイス国立銀行が発表した金利決定、中央銀行総裁の演説、金融政策声明の方が、スイスフランにより重要な影響を与えます。FOREX.comグローバル経済カレンダーで、上記要因の公表日とデータの更新を確認できます。