CAD/JPY

カナダドル - CAD

カナダドルはカナダの法定通貨であり、カナダ中央銀行により発行されています。カナダの堅調な経済、政府の支払能力の高さ、安定した法制度と政治制度により、各国の中央銀行はカナダドルを好んで使用しています。2019年4月に国際決済銀行が発表したレポートによると、カナダドルは1日の平均取引高が世界第7位です。カナダドルの1日の平均外国為替取引高は世界の外国為替取引高の5%を占めています。

カナダドルの歴史

1967年、カナダの州であるニューブランズウィック州、ノバスコシア州がカナダ連邦を結成し、それまで3通りだった通貨が1つの通貨、カナダドルに統合されました。1971年、カナダ議会は統一通貨法を可決し、カナダドルがこの連邦の通貨になりました。カナダは1962年5月2日まで変動為替レートでした。1962年5月2日、カナダ政府は、カナダドルと米ドルの為替レートを固定し、1米ドル=1.081カナダドルと規定しました。1971年8月15日、カナダドルは変動為替レートを採用し始めました。

カナダ経済

2019年のカナダの名目GDPは1兆9,309億米ドルで、世界第10位でした。これは世界のGDPの2%を占めています。一方、米国は2019年の名目GDPが21兆4,394億5000万ドルで、世界第1位でした。

世界銀行の統計によると、2019年、カナダの商品とサービスの輸出はGDPの31.64%を占め、輸入はGDPの33.33%でした。輸出のうち、化石燃料、原油、精製品が22%、電車・路面電車以外の車両が14%、機械、原子炉、ボイラーが7.8%、不特定財が4.9%、アルミニウムが1.9%、鋼鉄が1.3%となっています。輸出相手国として、米国が全体の76%、中国が3.9%、英国が3.4%、日本が2.1%を占めています。輸入相手国では、米国が総輸入量の51%、中国が総輸入量の13%、メキシコが総輸入量の6.2%です。

2018年、原油価格の高騰と住宅価格の上昇に伴い、カナダ経済はほぼ全力で稼働し、インフレ率も目標の2%付近で推移しました。インフレと過度の経済成長に対処するため、カナダ銀行は金利を1.25%から1.75%へと2回引き上げました。2019年、カナダ銀行は、エネルギー部門の低迷と米中貿易関係の悪化に直面しているにもかかわらず、金利を1.75%に据え置きました。2020年、新型コロナウイルスによる経済的圧迫を受けて、カナダ銀行は金利を直接0.25%に引き下げました。2020年10月28日、カナダ銀行は低金利が2023年まで続くと予測しました。

日本円 - JPY

日本円は日本の法定通貨です。名称は円（日本語：円〔えん〕／えん〔ゑん〕、ローマ字： Yen)で、正式名称は日本円、通貨記号は￥、国際標準化機構ISO 4217の通貨コードはJPY、発行元は日本銀行です。2019年4月の国際決済銀行の調査によると、円はドルとユーロに次いで世界で3番目に多く取引されている通貨です。1日の平均取引量は1兆1,080億米ドルに達し、そのうち外国為替の1日の平均取引量は3,600億米ドルです。1日の平均外国為替取引高は、世界の1日の平均外国為替取引高の16.8%を占めています。しかし、2016 年と比べると5%減少しています。円の外国為替取引高が減少したのは、主にUSD/JPYの流動性が低いことが原因です。それでも、相対的に見ると、EUR/JPYやAUD/JPYなどの他の通貨との円ペアでは、過去3年間で取引量が増加しています。同時に、利回りの高い新興国通貨と円のペアは、トレーダーにとって魅力が増しています。

日本円の歴史

1871年、日本円誕生。1874年、銀本位制に移行。1897年、金本位制実施。1931年、金本位制廃止。第二次世界大戦中、日本では深刻なインフレが起こり、円は大幅に下落しました。日本が国際通貨基金に加盟した1964年以降、円は国際貿易決済手段として大規模に使用されるようになりました。1970年代以降、日本の貿易が繁栄し、経済が回復すると、円に対する為替レートの自由化の圧力が高まりました。日本では1980年に外為法が改正され、円の自由化が始まりました。アメリカは対日貿易赤字が膨らんでいたため、円相場の変動制を望んでいました。1984年に日米円ドル委員会が設置され、これが円の国際化の始まりとなりました。

日本経済

2019年の日本の名目GDPは5兆799億2000万ドルで、世界第3位でした。日本のGDPは世界のGDPの5.86%を占め、1人当たりのGDPでは世界で23位でした。2012年以降、日本のGDP成長率は1%前後で推移しています。

日本は世界第3位の自動車生産国であり、世界最大の電子工学産業を擁し、世界で最も革新的な国の1つとしてランク付けされています。韓国や中国との製造競争に直面している日本の製造業は現在、光学、ハイブリッド車、ロボット工学などのハイテク分野の製品に重点を置いています。

国土面積が小さく、天然資源の埋蔵量が少ないため、日本は主要な天然資源において輸入に大きく依存しています。日本のエネルギーの約84%は、他の国から輸入に頼らなければならない状態です。日本は液化天然ガスの世界最大の輸入国であり、石炭の輸入国は世界第2位、原油の輸入に関しては世界第3位です。2018年、日本は世界第4位の輸入国、そして世界第4位の輸出国となりました。輸出の占める割合はGDPの18.52%で、輸入はGDPの 18.29%です。 他の先進国と比較して、GDPに占める日本の輸出の割合は依然として小さいです。日本は、世界で最も輸出依存度の低い国の1つです。

日本では1990年に住宅バブルがはじけました。以来、日本の経済成長率は2%を超えたことはほとんどありません。高齢化問題と長期にわたる低インフレにより、日本の実質金利は2010年以降、マイナス金利になっています。日本は2016年にマイナス金利の導入を開始し、アジアで初めてマイナス金利を導入した国でもあります。低金利という直接的な理由から、円安の余地がほとんどなくなり、安全通貨としての地位も確立しました。

CAD/JPYのトレード方法

カナダの輸出品には多くの商品（コモディティ）が含まれているため、カナダドルと商品価格の間に強い関連性があります。国際商品、特に原油の価格推移は、カナダドルに劇的な影響を与えることがあります。商品価格の上昇は、インフレ率の上昇にもつながります。インフレ率が一定の範囲まで上昇すると、金利が変動します。金利の変動は、通貨供給量とその需要に影響を与える最も直接的な要因です。一般に、世界の商品、特に原油価格が上昇すると、トレーダーは、カナダドル円(CAD/JPY)など、カナダドルと大規模なエネルギー輸入国の通貨とで構成される通貨ペアを選択し、トレードすると考えられています。